教育方針

教育心理学に基づいた「子どもを育てる保育」を実践します
●教育心理学では・・・「面白そう」「わー、きれい!」「やってみたい!」「かっこいい!」と感じて、
自ら関わろうとする保育の姿を求めていきます。学びの力を育てるには、心が動く体験が必要です。
無理にやらせることからは何も学びません。
こうしたことは、すでに50年も前から発達心理学や教育心理学では追究されていました。
近年は、こうした知見に対して幼児教育学をはじめ、周辺領域の学問分野でも自明の理とされ、
教育先進国といわれる国々では、こうした理論に基づく幼児教育がなされています。
本園では、こうした先進的な教育観で保育を実践して行きます。
子どもたちの学びの力の基礎となる「思考する力」「洞察する力」「対話する力」を伸ばす保育を展開し、
生き生きと伸びやかに生活する子供を育てたいと考えています。

どの子も育つ、育て方ひとつ
ひとりひとりの子どもを大切にした教育をめざしています。
無理にやらせる教育ではなく、子どもの興味関心を引き出す保育を実践します。

10の楽しさ
① したいことをする楽しさ
② 全力をあげて活動する楽しさ
③ できなかったことができるようになる楽しさ
④ 知らなかったことを知る楽しさ
⑤ 考え出し、工夫し、作り出す楽しさ
⑥ 存在を人に認められる楽しさ
⑦ 人の役にたつ楽しさ
⑧ 共感する楽しさ
⑨ よりよいものに出会う楽しさ
⑩ 好きな人とともにある楽しさ

幼稚園は文部科学省が許可する教育機関で、3歳から小学校に就学するまでのお子さんが通園します。
教育内容は、学校教育法に基づき、「幼稚園教育要領」にそって、各幼稚園の建学の精神に則って定められます。
本園では、
1.遊びを中心にして、いろいろな体験を通して、自分からやってみたいという意欲を育てるようにしていきます。
2.人への基本的信頼感を育てる暖かい雰囲気の保育を目指します。
3.どの子どもにも豊かな個性があります。みんな違ってみんな良い。一人一人を大切にしていきます。

 

 

学校評価

1.本園の教育目標
社会生活を営む第一歩としての幼稚園と考え、
人とかかわる力の育成と社会の枠組みの中で健全に生活していけるための基礎をはぐくむことを目標としている。
具体的には、「子どもに伝えたい10の楽しさ」を掲げ、それを実践していく。

2.本年度、重点的に取り組む目標・計画
教育目標にある10の楽しさを、保育の中でどのように具体的に示していくかを考えたい。

3.評価項目の達成及び取組状況

評価項目取組状況
幼児が主体的にかかわることのできる保育環境について検討する。教師主導によらず、いかに幼児が自主的に環境にかかわり、遊びを発展させていけるかを十分に検討した。
そのことから、水族館ごっこやお店やさんごっこへと遊びを発展させることができた。
また、生活発表会での劇遊びも日ごろの保育の中での遊びを発展させることから進めることができた。
幼稚園の状況をふまえて、中・長期的なビジョンと計画を策定する。新幼稚園教育要領にも示されているように、幼稚園に求められる社会的なニーズも変化してきている。
こうした背景を踏まえて、本園がこれから長期的にどのような社会ニーズに答える必要があるか、具体的に検討を始めている。
教員が研修をする機会を増やす。教職員の体制を強化して、人員の配慮をふやした。
これにより、研修にでかけることが容易になり、より多くの会に参加できた。
また、学んだことを他の教員にフィードバックできるような場を設けた。
幼児にとって安心安全な環境にあるか、その整備をおこなう。定期的に遊具の点検を実施することとし、今年は専門の業者に委託して、安全確認を重視した。

4.学校評価の具体的な目標や計画の総合的な評価結果
取り組むべき課題について、全教職員が共通に理解し、それぞれ自己評価し、取組状況を話し合うことを通して、本園としての方針を明確にすることができ、それを実践する礎とすることができた。

5.今後取り組むべき課題

課題具体的な取り組み方法
老朽遊具の撤去と新遊具の設置園庭遊具の老朽化がすすんでいるという指摘があったので、速やかに新しい遊具と取り換えることとしたい。
図書室ならびに絵本紙芝居の充実と親子で集うことのできる場所の提供家庭において、親子が触れ合う機会が減っているとともにどのように触れ合ってよいか戸惑う保護者も増えてきている。
幼稚園として、親子で集う場を提供するとともに絵本などをツールとして親子のふれあいを高めることができる方法を模索したい。
保育の流れや幼児のことなど、常に教師同士の情報の共有に努める。幼児の姿は一人一人異なる。また、幼児の見せる姿やそのとらえ方は、教師により異なる。
教師同士が意見交換をし、多面的に幼児をとらえることができるようにしたい。

6.学校関係者の評価
特に指摘すべき事項はなく、妥当であると、認められる。